シロアリ駆除の費用は、一般的な戸建て住宅で10〜20万円が目安です。ただし、被害の状況・駆除の工法・住宅の広さによって金額は変動します。

「業者に連絡する前に相場感を知っておきたい」「見積りをもらったが高いのか安いのか判断できない」という方は多いのではないでしょうか。適正な費用の判断基準を持つことは、業者選びにおいても重要なポイントです。

このページでは、施工内容別の費用一覧から坪数ごとの単価、費用が高くなるケース、実際の見積り事例(モデルケース)、見積り比較の方法、費用を抑えるコツまで、費用に関する情報を網羅的に解説します。


施工内容別の費用一覧

シロアリ駆除の費用は、施工の種類によって大きく異なります。以下は一般的な費用帯の目安です(出典:日本しろあり対策協会「標準仕様書」)

施工別費用テーブル

施工内容 費用目安 含まれる内容 注意点
予防施工(バリア工法) 5〜10万円 土壌処理+木部処理。被害がない段階で行う 効果は約5年。定期的な再施工が必要
駆除施工(バリア工法) 10〜20万円 土壌処理+木部処理+被害箇所の駆除 被害の程度により変動幅が大きい
ベイト工法 15〜30万円 毒餌の設置+定期モニタリング 年間管理費が別途かかる場合がある
部分施工 3〜8万円 被害箇所に限定した処理 被害範囲が広がると追加施工が必要

費用の幅が生じる主な理由は、地域差(都市部は高め)、業者ごとの価格設定、被害の程度の3点です。上記はあくまで一般的な目安であり、正確な費用は現地調査で確定します。

なお、バリア工法(薬剤を土壌や木部に直接散布・塗布する方法)とベイト工法(毒餌を含んだステーションを設置する方法)では費用構造が異なります。

つまり、予防なら5〜10万円、駆除なら10〜20万円が一般的な費用帯で、工法や被害の程度によって変動します。


坪数・㎡あたりの単価目安

シロアリ駆除の費用は、多くの業者が「坪単価」で算出します。住宅の床面積に坪単価をかけたものが施工費用のベースになります(出典:日本しろあり対策協会「標準仕様書」)

一般的な坪単価レンジ

  • バリア工法:1坪あたり約3,000〜8,000円
  • ベイト工法:1坪あたり約5,000〜10,000円

※1坪≒3.3㎡。㎡単価に換算する場合は、坪単価÷3.3が目安です。

坪数別 費用目安 早見表

床面積 バリア工法(目安) ベイト工法(目安)
20坪(約66㎡) 6〜16万円 10〜20万円
25坪(約83㎡) 7.5〜20万円 12.5〜25万円
30坪(約99㎡) 9〜24万円 15〜30万円
35坪(約116㎡) 10.5〜28万円 17.5〜35万円
40坪(約132㎡) 12〜32万円 20〜40万円

坪単価には施工費と薬剤費が含まれるのが一般的ですが、出張費・保証料・定期点検費などが別途かかる業者もあります。見積りの段階で内訳を確認しましょう。

つまり、バリア工法なら1坪3,000〜8,000円、ベイト工法なら1坪5,000〜10,000円が坪単価の目安です。ご自宅の床面積に当てはめて概算を把握しておきましょう。


費用が高くなるケース

基本の施工費に加え、住宅の状況によっては追加費用が発生する場合があります。見積り時に確認しておきたいポイントです(出典:日本しろあり対策協会)

追加費用の発生パターン

要因 追加費用の目安 発生頻度の目安
①被害が広範囲で全体施工が必要 5〜15万円 やや多い
②床下の高さが低く作業が困難 2〜5万円 時々ある
③浴室・タイル下など特殊箇所の処理 3〜8万円 時々ある
④基礎の補修・木部の交換 10〜50万円以上 被害が中〜重度の場合
⑤2階・屋根裏への被害(カンザイシロアリ) 10〜30万円 カンザイシロアリの場合

各要因の詳細

①被害が広範囲で全体施工が必要な場合

当初は部分施工の想定だったが、点検の結果、被害が広範囲に及んでいることが判明するケースです。施工面積が増えるため費用も上がります。

②床下の高さが低く作業が困難な場合

床下空間の高さが30cm未満の場合、作業員の移動が困難になり、施工時間が長くなります。特殊な機材が必要になる場合もあります。

③浴室・タイル下など特殊箇所の処理

在来工法の浴室やタイル張りの床は、通常の床下からのアプローチが難しいことがあります。壁や床に穿孔(せんこう:小さな穴を開けること)して薬剤を注入する処理が必要になる場合があります。

④基礎の補修・木部の交換

被害が構造材にまで及んでいる場合、駆除に加えて木材の交換や補強が必要です。この費用は被害の程度によって大きく変動し、重度の場合は数十万円以上になるケースもあります。

⑤2階・屋根裏への被害(カンザイシロアリ)

アメリカカンザイシロアリは床下に限らず、2階や屋根裏の木材にも被害を及ぼします。高所での施工が必要になるため、通常よりも費用がかかります。

つまり、被害の広さ・作業のしやすさ・特殊箇所の有無・構造材の損傷度合いが、費用を左右する主な要因です。見積り時にこれらの項目を確認しておきましょう。


実際の見積り事例(モデルケース)

具体的な費用のイメージを掴むために、3つのモデルケースを紹介します。いずれも複数の業者の公開価格帯を参考に構成した想定事例です。実際の費用は現地調査で確定します。

ケースA:築15年・30坪・軽度のヤマトシロアリ被害

項目 金額
施工費(バリア工法・30坪) 90,000円
薬剤費 施工費に含む
出張費 0円(無料)
保証料(5年間) 施工費に含む
合計 約90,000円

浴室周辺の床下で軽度の食害と蟻道を確認。バリア工法による駆除+予防施工を実施。構造材の交換は不要。

ケースB:築25年・35坪・中度のイエシロアリ被害

項目 金額
施工費(バリア工法・35坪) 140,000円
薬剤費 施工費に含む
特殊箇所処理(浴室穿孔注入) 30,000円
木部部分補修(土台の一部交換) 50,000円
合計 約220,000円

床下全体にイエシロアリの蟻道を確認。浴室周辺と玄関の土台に中程度の食害。土台の一部交換と浴室への穿孔注入処理を追加。

ケースC:築10年・28坪・被害なし(予防施工)

項目 金額
施工費(予防・バリア工法・28坪) 65,000円
薬剤費 施工費に含む
出張費 0円(無料)
保証料(5年間) 施工費に含む
合計 約65,000円

新築時の防蟻処理(ぼうぎしょり)から10年が経過。被害は確認されなかったが、予防のため再施工を実施。

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つまり、軽度の駆除で約9万円、中度で約22万円、予防施工で約6.5万円がモデルケースの目安です。被害の程度と必要な処理の範囲によって費用に大きな差が出ます。


複数見積りの比較方法

シロアリ駆除の費用は業者によって差があるため、2〜3社から見積りを取って比較することが重要です(出典:国民生活センター「住宅リフォーム・点検商法」)

比較すべき5項目

見積りを比較する際は、単純な「合計金額」だけでなく、以下の5項目を確認しましょう。

比較項目 確認ポイント
①施工範囲 床下全体か、被害箇所のみか。範囲が狭いほど安いが、再発リスクがある
②使用薬剤 薬剤名が明記されているか。安全性に配慮した薬剤が使われているか
③保証内容 保証期間は何年か。再発時の対応は無料か有条件か
④追加費用の条件 追加費用が発生する場合の条件が明示されているか
⑤アフターサービス 定期点検の有無、保証期間中の相談対応

見積り比較テンプレート

比較項目 業者A 業者B 業者C
合計金額
施工範囲
使用薬剤
保証内容
追加費用条件
アフターサービス
対応の印象

安すぎる見積りにも注意

相場より極端に安い見積りには注意が必要です。施工範囲が狭い、保証がない、薬剤の品質が低いなどの理由で安くなっている可能性があります。「安さ」だけで選ぶのではなく、施工の内容と保証を含めた総合判断が大切です。

つまり、見積り比較では合計金額だけでなく、施工範囲・薬剤・保証・追加費用・アフターの5項目を確認し、総合的に判断しましょう。


費用を抑えるポイント

適正な品質を維持しながら費用を抑えるための、実践的な4つのコツを紹介します。

4つのポイント

① 複数見積りで適正価格を見極める

2〜3社から見積りを取ることで、地域の相場感が把握できます。極端に高い・安い業者を避け、適正な範囲の業者を選ぶ判断材料になります。

② 被害が軽いうちに対処する

被害が進行するほど施工範囲が広がり、構造材の修繕費用も発生します。初期の段階で対処すれば、駆除費用のみで済む可能性が高くなります。

③ 予防施工で再発コストを防ぐ

駆除後に予防施工を行うことで、5年間の保証が付くのが一般的です。再発時の追加費用を防ぐという意味で、長期的にはコスト削減につながります。

④ 自治体の補助金制度を確認する

一部の自治体では、シロアリ駆除や住宅の修繕に関する補助金制度を設けている場合があります。ただし、制度の有無は自治体によって異なるため、お住まいの地域で確認が必要です。

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つまり、複数見積りで相場を把握し、被害が軽いうちに対処し、予防施工で再発を防ぐことが費用を抑える基本的な考え方です。


まとめ

シロアリ駆除の費用は、一般的な戸建て住宅で10〜20万円が目安です。工法・被害の程度・住宅の広さによって変動するため、複数の業者から見積りを取り、施工内容と保証を含めて比較検討することが大切です。

費用の目安がわかったら、お住まいの地域で見積りを取ってみましょう。

参考リンク

  • 公益社団法人日本しろあり対策協会「標準仕様書」
  • 国民生活センター「住宅リフォーム・点検商法」