新築やリフォームのタイミングは、シロアリの防蟻対策を導入する最も効率的な機会です。建築基準法でも木造住宅に防腐・防蟻措置が求められていますが、その効果は永久ではありません。
このページでは、新築時の防蟻処理の内容と効果期間、リフォーム時のポイント、5年後に必要な再処理について解説します。
新築時の防蟻処理
法令上の義務
建築基準法施行令第49条では、木造住宅の構造耐力上主要な部分（地面から1m以内の木材）について、必要に応じて防腐・防蟻措置を講じることが求められています。（出典：建築基準法施行令第49条）
一般的な処理内容
| 処理の種類 | 内容 | 対象 |
|---|---|---|
| 土壌処理 | 基礎下の土壌に防蟻剤を散布 | 建物下の地面全体 |
| 木部処理 | 構造材（土台、大引き、柱の根元など）に防蟻剤を塗布 | 地面から1m以内の木部 |
効果期間と保証
新築時の防蟻処理の効果は一般的に約5年です。多くのハウスメーカーや工務店では、新築引渡しから5年間のシロアリ保証を付けています。
リフォーム時のポイント
床下を開放する工事は好機
キッチンや浴室のリフォームで床を開ける場合は、併せて防蟻処理を検討しましょう。床を開けた状態であれば施工がしやすく、単独で依頼するよりも費用を抑えられる場合があります。
リフォーム時に確認すべきこと
- 前回の防蟻処理からの経過年数 — 5年以上経過していれば再処理を推奨
- 床下の状態 — リフォーム業者に床下の湿気や蟻道の有無を確認してもらう
- リフォーム業者の防蟻対応 — リフォーム業者が防蟻処理に対応しているか、別途専門業者に依頼する必要があるか
増改築時の注意
増改築を行う場合、新たに基礎や土台を追加する部分にも防蟻処理が必要です。既存部分と新規部分の接合部は、シロアリの侵入リスクが高い箇所になるため、重点的な処理が求められます。
5年後の再処理
なぜ再処理が必要か
防蟻剤は年月とともに効果が減衰します。日本しろあり対策協会が定める防除施工標準仕様書でも、防蟻処理の保証期間は5年と規定されています。（出典：日本しろあり対策協会「防除施工標準仕様書」）
再処理のタイムライン
| 時期 | やるべきこと |
|---|---|
| 新築〜5年目 | ハウスメーカーの保証期間内。定期点検で状態を確認 |
| 5年目前後 | 保証期間終了に合わせて再処理を検討。専門業者に見積り依頼 |
| 5年目以降 | 再処理を実施し、新たに5年間の保証を取得 |
| 10年目以降 | 同様に5年ごとの再処理を継続 |
再処理の費用目安
再処理（予防施工）の費用は、30坪前後の戸建て住宅で5〜10万円が一般的です。新築時の処理と比較すると、施工対象が明確なため費用は抑えやすい傾向があります。
ハウスメーカー保証終了後の対応
新築時のハウスメーカー保証が終了した後は、以下の手順で防蟻対策を継続しましょう。
- 保証終了前に状況を確認する — 保証期間中の最後の定期点検で床下の状態を確認
- 専門業者を自分で探す — ハウスメーカー経由だけでなく、複数の専門業者から見積りを取る
- 再処理を実施する — 保証切れのタイミングで予防施工を実施し、新たな保証を取得
ハウスメーカーが紹介する業者に限定する必要はありません。自分で業者を探して比較検討することで、費用を抑えられる場合があります。
まとめ
新築時の防蟻処理は約5年で効果が切れるため、定期的な再処理が必要です。リフォーム時は床下を開放する好機を活かしましょう。ハウスメーカーの保証終了後は、自分で専門業者を探して防蟻対策を継続することが、住まいを長く守るポイントです。